揺れる観光業と、揺るがない宿泊施設の備え

「2025年7月、日本で大地震が起きるらしい」

そんな噂が、いま海外のSNSやYouTubeを中心に広がっている。地震予知の根拠が不確かなまま、センセーショナルな言葉で拡散された“予言”に、多くの旅行者が反応している。

この話題の影響は、少なからず日本の観光業にも波及している。特に東京・静岡・愛知・大阪といった、いわゆる「地震が来る」と名指しされる地域では、7月の宿泊予約が減少傾向にある宿泊施設も出てきている。

「キャンセル急増」ではなく「予約の動きが鈍化」

実際には「すでに入っていた予約が一斉にキャンセルされた」というよりも、「新規予約の動きがやや鈍くなっている」という声が多い。

外国人旅行者、とりわけ東南アジアや欧州圏の一部の国々では、この地震噂に対する反応が敏感で、「今は日本を避けて別の国へ」という動きが目立つ。

すべての国が過敏なわけではない

一方で、すべての国の人がこの噂に影響を受けているわけではない。アメリカ、オーストラリア、フランス、台湾など、「自然災害はどこにいても起こり得るもの」と受け止め、予定通りに訪日旅行を楽しもうとしている人々も多い。

こうした旅行者は、「備えがある場所なら問題ない」「むしろ今は空いているからチャンス」と、日本の宿泊施設に対して冷静な目線で接している。実際、そうした客層をターゲットに切り替えたり、安心情報を発信することで、予約をしっかり確保できている宿も存在する。

不安に流されるのではなく、「備える」

このような状況下で、宿泊施設側に求められるのは、“噂に振り回されない冷静さ”と“万が一に備える姿勢”だ。

• 耐震性を明示する

• 非常時マニュアルを多言語で用意する

• 避難所や災害時の行動を宿泊者に伝えておく

• 必要最低限の備蓄（水・ライト・充電器など）を用意しておく

これらの基本的な対策を丁寧に整えることで、「不安だからキャンセル」ではなく、「備えがあるから泊まれる」という選択肢につながる。

地震は予測できない、だからこそ信頼を育てる

日本は地震が多い国であるという事実は、今に始まったことではない。観光業は自然リスクと常に向き合ってきた。しかし、噂によって生まれる“風評被害”は、放っておけばそれ自体がダメージとなる。

今こそ宿泊施設や観光業界は、正確な情報発信と、防災体制の強化を通じて、「日本は安全に旅ができる国」という信頼を再確認してもらうチャンスでもある。

最後に

噂は消えても、防災意識は残る。

2025年7月、“何も起きなかった”としても、それは無意味ではない。

「ちゃんと備えている」ことこそが、世界中の旅行者に選ばれる宿の新しい条件になっていくでしょう。